出版
| 『Designing Low Carbon Societies in Landscapes (Ecological Research Monographs)』 | |
|---|---|
| 編著者 | Nobukazu Nakagoshi (編集), Jhonamie A. Mabuhay (編集) |
| 出版年月 | 2014/5/20 |
| 出版社 | Springer; 2014版 |
| 執筆箇所 (執著者名) | p15~p34 「Cooling Potential of Urban Green Space in Summer」外崎、川合、所 |
| 『行政経営のための意思決定法』 | |
|---|---|
| 編著者 | 木下栄蔵・田地宏一（編著） |
| 出版年月 | 2005年12月 |
| 出版社 | ぎょうせい |
| 執筆箇所 (執著者名) | pp.89-106, 第4章第1節「社会基盤整備に対する住民ニーズ」（川合） |
| 概要 | 我が国における現下の厳しい財政事情を踏まえ、国民の意向を、階層分析法であるAHP(Analytic Hierarchy Process)を用いて分析することで、今後の社会資本整備に求められる施策メニューの優先順位を定量的・客観的に評価する方法を提案した。 施策メニューが広範多岐に及ぶ中、被験者の回答負担を軽減するため、A・マズローの欲求階層説を応用して体系的に選択肢を示すなど工夫した。 |
| 『企業・行政のためのAHP事例集』 | |
|---|---|
| 編著者 | 木下栄蔵・大家隆生（編著） |
| 出版年月 | 2007年12月 |
| 出版社 | 日科技連 |
| 執筆箇所 (執著者名) | pp.74-98, 事例4「環境配慮行動を促進させる広報活動」（川合） |
| 概要 | ヒートアイランド現象緩和を題材に、行政が広報を通じて不特定多数の人々の環境配慮行動を促すには、どのように訴求すべきかの知見を得るために、社会全体で取り組むべき16の環境施策についてウエイト付きの優先順位をAHPの手法により導出するとともに、その行動要因を分析するアンケート調査を行い、行政が住民に環境配慮行動を呼びかける際の留意点を示した。 |
| 『美し国への景観読本（みんなちがって、みんないい）』 | |
|---|---|
| 編著者 | NPO法人美し国づくり協会（編著） |
| 出版年月 | 2012年6月 |
| 出版社 | 日刊建設通信新聞社 |
| 執筆箇所 (執著者名) | pp.70-75「景観計画策定の意義をあらためて問う」（川合） |
| 概要 | 平成16年の景観法制定以来、法定景観計画を策定する自治体が相次いでいる。 シンクタンクの研究員として、多数の自治体の法定計画の策定支援業務に携わる中で得た様々な知見、ノウハウを明らかにするとともに、景観形成において「公共的空間」の重要性を市民・事業者が認識することが極めて重要であり、その意味で、行政においては、その点を積極的に啓発する責務があることを説いた。 |
論文
| 『持続可能なコンパクトシティ実現のための都市総合評価手法の検討』 | |
|---|---|
| 著者 | 肘岡靖明、原沢英夫、川合史朗、三岡祐介、中尾理恵子 |
| 発表年月 | 2003年7月 |
| 書誌名 | 第11回地球環境シンポジウム講演論文集(土木学会) |
| ページ | pp.35-40 |
| 概要 | 世界主要都市の都市データベース構築した上で、これらの都市を経済、社会、環境、コンパクト性で総合評価する枠組みを提案し、都市データベースを用いて、都市の規模（人口、ＧＲＰ）やコンパクト性（人口密度）と都市環境との関係をマクロ的に検討した。 その結果、人口密度が約200人/haを超えると通勤・通学距離が長くなる一方、汚染物質は人口密度が約100人/haを超えると増加することが示された。 以上から、コンパクトシティが持続可能な都市の一つに位置づけられる知見を得た。 ※査読付き論文 |
| 『持続可能な環境共生都市としてのコンパクトシティの評価に関する研究』 | |
|---|---|
| 著者 | 肘岡靖明、原沢英夫、川合史朗、三岡祐介、中尾理恵子 |
| 発表年月 | 2003年10月 |
| 書誌名 | 第31回環境システム研究論文発表会講演集(土木学会) |
| ページ | pp.485-490 |
| 概要 | 国内の都市を対象にして、持続可能なコンパクトシティとしての健全性を、環境負荷、経済成長、社会的コンパクト性の視点から総合的に評価した。 結果、社会的コンパクト性（暮らしに必要な施設への到達容易性）の向上やごみ排出量の低減には、ある段階までの経済成長と人口密度の増加が効果的であるが、経済状態が一定レベルに達すると、人口密度が増加しても社会的コンパクト性は殆ど変化せず、逆に、ごみの排出量が増加する傾向にあることが得られた。 |
| “An Urban EvaluationMethod for the Realization of Sustainable Compact Cities” | |
|---|---|
| 著者 | 肘岡靖明、原沢英夫、川合史朗、三岡祐介、中尾理恵子 |
| 発表年月 | 2003年10月 |
| 書誌名 | 第31回環境システム研究論文発表会講演集(土木学会) |
| ページ | pp.485-490 |
| 概要 | 国内の都市を対象にして、持続可能なコンパクトシティとしての健全性を、環境負荷、経済成長、社会的コンパクト性の視点から総合的に評価した。 結果、社会的コンパクト性（暮らしに必要な施設への到達容易性）の向上やごみ排出量の低減には、ある段階までの経済成長と人口密度の増加が効果的であるが、経済状態が一定レベルに達すると、人口密度が増加しても社会的コンパクト性は殆ど変化せず、逆に、ごみの排出量が増加する傾向にあることが得られた。 |
| 『AHPを利用した社会基盤整備に対する住民ニーズに関する分析』 | |
|---|---|
| 著者 | 川合史朗 |
| 発表年月 | 2004年11月 |
| 書誌名 | 経営情報学会2004年度秋季全国研究発表会予稿集 |
| ページ | pp.17-20 |
| 概要 | 全国の市町村を4類型化して、集団AHPを適用することで、限られた財源下で求められる社会基盤の整備メニューを明らかにした。 多種多様な整備メニューをA・マズローの欲求階層説を応用して体系化し、AHPの適用を容易にするとともに、被験者への負担を軽くする工夫をした。 その結果、多くの自治体で生命・財産を守るなどの「安全」に関する社会基盤整備よりも高齢化社会に対応した「安心」に関する社会基盤整備を求めていることが明らかになった。 ※招待論文 |
| 『宅地内の庭木や生垣によって形成される緑の景観の経済評価』 | |
|---|---|
| 著者 | 林尚貴、川合史朗、浦山益郎 |
| 発表年月 | 2005年11月 |
| 書誌名 | 都市計画論文集，No.40-3（日本都市計画学会） |
| ページ | pp.841-846 |
| 概要 | 名古屋市南東部の緑量が豊かな住宅地で、個人の宅地の庭木や生け垣が織りなす美しい景観の経済価値をCVM で評価するため、当該住宅地を包括する地域の住民にアンケート調査を行い、それらの緑地の保全に対する支払い意志額を尋ねた。 その結果、個人が所有する庭木や生け垣が創出する景観は、一定の経済的価値があり、それ故、行政が私有地の緑の維持管理を支援することに対して一定の合理性あることを示唆した。 ※査読付き論文 |
| 『コンジョイント分析を用いた都市公園の機能別の経済評価に関する研究』 | |
|---|---|
| 著者 | 川合史朗、所功治、大野栄治 |
| 発表年月 | 2006年9月 |
| 書誌名 | 土木計画学研究・論文集No.23-1（土木学会） |
| ページ | pp.68-77 |
| 概要 | コンジョイント分析を用いて、世田谷区、春日井市、土岐市の都市公園の機能（属性）別の経済評価を行った。 結果、地域住民の都市公園への満足度向上には、第一に、市街化の進展により緑地が少ない場所では、公園整備により緑地機能の充実を図ることが望ましく、第二に、大都市では、緑化推進とともに防災機能の強化や子供が遊べる公園整備を行うことが望ましいとの結果を得た。 今後、住民満足度の高い公園整備づくりを進める際に応用できる可能性を示唆した。 ※査読付き論文 |
| “Research on the evaluation technique of developing infrastructures using AHP” | |
|---|---|
| 著者 | 川合史朗 |
| 発表年月 | 2006年12月 |
| 書誌名 | Journal of JSAHP（日本オペレーションリサーチ学会・意思決定研究部会）No.1 |
| ページ | pp.49-54 |
| 概要 | 全国の市町村を対象に、集団AHPを適用することで、限られた財源下で求められる社会基盤の整備メニューの優先順位を明らかにした。 結果、多くの自治体で生命・財産を守るなどの「安全」よりも、高齢化社会に対応した「安心」に関する社会基盤整備が求められていることが得られた。 更に、このAHP を用いた社会基盤整備の評価手法の妥当性を、世論調査と比較したところ、政策レベルでの国民ニーズは、ほぼ同じとなり本手法の妥当性が明らかとなった。 ※査読付き論文 |
| 『既存集合住宅の居室・ベランダにおけるヒートアイランド対策効果に関する研究』 | |
|---|---|
| 著者 | 川合史朗、所功治、曽根真理 |
| 発表年月 | 2009年7月 |
| 書誌名 | 日本都市計画学会関西支部・研究発表会，講演概要集，Vol.07 |
| ページ | pp.85-88 |
| 概要 | 大阪市の中心市街地に立地する集合住宅の居住者が協力可能な種々のヒートアイランド対策を居室内外で講じ、対策前に測定したデータと、対策後のデータを比較することで、対策効果を評価するとともに、一連の対策を広く普及するために必要な知見を得た。 具体的には、ベランダへの保水性ブロックの敷設、居室窓ガラスへの断熱塗料の塗布、“よしず”を設置することで、室温低下とエアコンの消費電力の削減に一定の効果が得られることが明らかになった。 |
| 『都心の緑地が有する夏季における冷却能力に関する研究』 | |
|---|---|
| 著者 | 外崎公知、川合史朗、所功治 |
| 発表年月 | 2010年10月 |
| 書誌名 | ランドスケープ研究オンライン論文集, Vol.3（日本造園学会） |
| ページ | pp.5-10 |
| 概要 | 夏季の日中のヒートアイランド現象を緩和する緑地の冷却能力を評価した。 東京都港区内の27の観測地点から得た諸データから、緑地面積と人工排熱量が市街地の気温形成要因であることを重回帰分析から求めた上で、22,500㎡の緑地による気温低下分は、港区の平均的な規模の事務所ビル70棟分の人工排熱による気温上昇分を相殺することが得られた。 更に7～9月までの同面積の緑地の冷却能力をエアコンに換算すると、１年間に同じ面積の緑地が吸収するCO2の約236倍のCO2の削減効果があることが得られた。 ※査読付き論文 |
| 『都心の緑地が有する夏季における夜間の冷却能力に関する研究』 | |
|---|---|
| 著者 | 外崎公知、川合史朗、所功治 |
| 発表年月 | 2011年2月 |
| 書誌名 | ランドスケープ研究オンライン論文集，Vol.5（日本造園学会） |
| ページ | pp.1-4 |
| 概要 | 「都心の緑地が有する夏季における冷却能力に関する研究」で明らかとなった緑地の冷却能力の評価手法の枠組みを用いて、真夏の夜間における諸データを分析した結果、22,500 ㎡の緑地による夜間の気温低下分が、港区の平均的な建物規模を有する事務所ビル87 棟分からの人工排熱による気温上昇分を相殺すること明らかとなった。 即ち、同面積の緑地は、日中の1.2 倍の冷却能力に値することを示した。 ※査読付き論文 |